証券会社基幹システム
証券会社基幹システム
製品・サービス一覧
Product and Service Catalog

証券会社基幹システム

証券会社基幹システムの概要

証券会社基幹システムは、証券会社の基幹業務を支援するシステムです。注文処理を行う注文系システム、取引の成立を管理する約定系システム、および資金や証券の決済処理を行う決済系システムなどで構成されています。

証券会社基幹システム 解説ページ

 証券会社基幹システムの解説は、以下のページを参照ください。

証券会社基幹システムの製品・サービス一覧

ITFINE

エー・ソリューションズ

オンライントレード証券会社やブティック型証券会社に最適な証券バックオフィスシステムです。税制の変更など各種制度変更に対して、迅速に、そして柔軟に機能拡張に対応可能なシステム設計に基き構築されています。各機能の部品化によって、お客様の業務に必要な機能のみを選択可能。オンプレミスでのご提供はもとより、A...

OmegaFS/ES

日本電子計算

注文・約定から清算事務処理・保管業務・経理までをサポートする基幹系システムをASPサービスとして安定的に低価格でご提供します。証券取引におけるSTP(約定から決済に至るまでの一連の取引処理を人手を介さずにシームレスに行うこと)を実現することができます。

JIP-レポ

日本電子計算

国債・株券の貸借取引を総合的に管理する事務処理システムのクラウドサービスです。

Trade Order Management Solution (TOMS)

ブルームバーグ

セルサイドの債券現物・デリバティブ取引では、効率的かつ機敏な決断力と取引執行の実行力が求められます。ブルームバーグは、フロントエンドのインベントリーからトレーディング、ミドルオフィス、バックオフィス業務までを幅広く網羅した、グローバルなマルチアセット・ソリューションを提供します。ブルームバーグ独自の...

I-STAR/CORE

野村総合研究所

ホールセール証券ビジネスを総合的にサポートするソリューションです。日本の証券決済制度に準拠したバックオフィスシステムを提供し、国内証券市場に参入を支援します。総合バックオフィスシステムのほか、ほふり決済関連、日銀接続関連、カストディ業務の業務効率化のソリューションがあります。

Financial Plate/SNR

大和総研

証券バックオフィス業務の効率化を支援する、Financial Plateの核となるシステムです。注文・約定から残高・顧客管理、精算・保管・経理業務まで、ご利用会社様のバックオフィス業務を総合的にサポートします。信頼性の高いバックオフィスシステムを共同利用型でご提供することにより、ご利用会社様のITコ...

ITMiXiA

エー・ソリューションズ

主に証券会社でストラクチャードボンドを担当する各部門を対象とした仕組債管理・販売支援システムです。本部の業務担当者および管理者といった業務・コンプライアンス部門、販売店(支店)の営業担当者および管理者、そしてファンドオブファンズの運用会社などに最適なソリューションです。オンプレミスでのご提供はもとよ...

B-Apps Online

日本電子計算

一般債振替制度における振替債の発行・支払代理人業務(IPA: Issue Payment Agent)、口座管理機関に対応したシステムです。保振機構とのデータ交換により、振替債の新規記録手続、元利払手続を統合的に管理します。

THE STAR

野村総合研究所

THE STARは、証券会社の勘定系といわれる証券総合バックオフィスシステムです。株式の発注など、リアルタイムに取引している証券会社では、あらゆる処理に即時性が求められます。仮にシステムに異常が起これば、処理が滞り、注文や約定に支障が出るため、安定性、信頼性、堅牢性は必須です。これに応えているのが、...

JIP-電子CP

日本電子計算

短期社債発行・取引事務をフロントからバックまで一元管理します。保振機構との接続データ交換により、自社発行、売買・現先取引、IPA、口座管理の各種取引管理と残高管理事務をサポートします。

Execution Management System (EMSX)

ブルームバーグ

EMSXは、ブルームバーグに寄せられた証券取引所やブローカーのデータと、株式現物、先物、オプションに関するユーザーの注文を統合する、取引プラットフォームです。マルチアセットに対応可能な取引執行管理システムであるEMSXを利用すれば、1300社以上のブローカー、6000以上のアルゴリズム取引/DMA取...

TradeOne

SCSK

証券ノウハウとITを融合した証券バックオフィスシステム。1トランザクションあたりの事務コストを大幅に低減し、後方事務のスリム化・シンプル化を強力に推進します。